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| 報道年月日 |
2017/02/15 |
| 報道機関名 |
日本経済新聞 |
| 会員名 |
㈱ジオパワーシステム、昭和電工㈱徳山事業所 |
| タイトル |
地熱空調 学校に的 新工法、3年で100件目標 |
| 報道記録の内容 |
地熱換気システムのジオパワーシステム(山口県美祢市)は大型施設向けの新工法を開発、学校を中心に販売する。昭和電工と共同で熱交換パイプを大型化し、1本で従来の2倍の1時間当たり600立方メートルの熱交換を可能にした。まずは熊本県や美祢市の学校での採用が決まった。地中熱を使う同システムは環境配慮型の空調として注目されており、学校向けで3年間で100件の受注を目標にする。
新工法は直径38センチメートル、長さ7.5メートルと従来より直径、長さとも50パーセント大型化したアルミと樹脂の二重の熱交換用パイプと大型ファンを使う。1本当たりの熱交換能力が2倍になったため、パイプ数と工事費を減らせるメリットがある。1施設当たりの総工費は用途や広さで異なるが、1000万~3000万円程度になる。
熱交換システムは東北以北や沖縄を除き、年間を通してセ氏15度前後で安定している地中熱と大気中の熱の温度差を利用する。地中が大気中に比べ夏涼しく冬暖かい地域であれば、二重パイプを地下に埋設し、その中に空気を通して地中で暖めたり冷やしたりする。その暖気や冷気をファンを使って室内に送り込み、冷暖房機器の利用を減らす。
熊本県長洲町は今年3月以降の予定で、町内の小中学校6校に導入を決めた。事業費は計1億8000万円程度だが、再生可能エネルギー利用の国庫補助などで3分の2を賄えるという。エアコン利用時と比べて電気代を3割程度抑えられる見込みだ。美祢市でも2018年1月の完成予定で、合併で新設される秋芳桂花小への設置が決まり、このほど着工した。
同社はこれまで地熱換気システムを、住宅や公共施設向けに全国の代理店を通じて販売してきた。最近では省エネルギー対策のほか、インフルエンザや花粉症対策などで空気清浄機能がある同システムへの注目が集まり、大型施設での受注が増えてきたという。
ただ、従来は大量のパイプと配管が必要となるため工事費がかさむなどの課題があった。パイプの本数を減らせる新工法でこうした課題を解決する。
今後は農業施設やリフォーム向けも視野に入れる。ジオパワーシステムの16年7月期の売上高は7億円。新工法などを拡販し、5年後には15億円にすることを目指す。 |
| 関連URL |
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