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報道年月日	2009/08/05
報道機関名	日本経済新聞
会員名	日環特殊、山口大学
タイトル	汚泥処理で新システム　減容・減量化へ
報道記録の内容	下関の日環特殊と山口大が共同開発　環境事業を展開する日環特殊（下関市山の田東町、梅田優一社長）が、山口大学と共同で開発した下水処理場から排出される有機性汚泥の減容・減量化システムが、このほど財団法人・下水道新技術推進機構から建設技術審査証明書の発行を受けた。　新システムは「３Ｄ汚泥破砕装置」で、有機汚泥の破砕（可溶化）装置。含水率９３％にした汚泥微生物の細胞を高速回転ディスクで破砕、可溶化することで脱水効率の向上や含水率の低減、搬出固形物の減量化などが可能になるという。　従来のオゾン法、超音波法、水熱反応法などに比べ、物理的に汚泥を破砕するシンプルな技術のため、設備や運転コスト面にも優れたローテク、ローコストなのが特徴。施設浄化槽の消化効率４０％が６０％〜８０％まで向上するほか、消化槽での消化ガス発生量が向上し高効率熱量のガス供給も可能という。　同社は山口大学と共同で実用化に取り組み、昨年４月に同推進機構に技術審査証明を申請。同装置を２５ﾄﾝトラックに搭載し実際に下水処理場で実証試験を行うなど、１年以上の審査を経て認定された。同推進機構の認定は県内企業では初めてという。　同社では「現在、中国やシンガポールなどからも技術的な引き合いがきており、山口県から世界へ通じる技術の確立を目指したい」としている。
関連URL	(1)日環特殊ＨＰ(別ウィンドウ) (2)山口新聞ＨＰ(別ウィンドウ)

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