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報道年月日	2010/01/19
報道機関名	山口新聞
会員名	サンポリ　宇部高専
タイトル	イチゴ栽培システム開発　収量１．８倍、燃油半減
報道記録の内容	山口県農林総合技術センターが、多収と省エネを両立させたイチゴ栽培システムを産学公の連携で開発した。栽培床を移動式にして作業通路を必要最小限にすることで面積当たりの収量が通常のハウス栽培と比べ１．８倍向上し、加温に低温湯を使用し株当たりの燃油消費率を５０％削減できるのが特徴。来年度からの普及を目指す。　同センターと防府市新築地町の廃プラスチック再生加工会社「サンポリ」、宇部市の宇部高専が連携して２００４年度から開発を進めた。　栽培床を作業に応じて移動させて作業通路を確保する仕組みで、従来は栽培床の両側に必要な通路が最小限の１本で済み、ハウス内の栽培面積を拡大できる。栽培床の内部にボイラーから２０度の低温湯を流し、イチゴの株周辺だけの温度を１５度にする省エネ型の暖房方法を開発した。　既存のハウスを活用できるため、新たな土地取得とハウスの建築をせずに経営規模の拡大が可能。ハウス２棟分が１棟で栽培可能となるため、資材の節減にもつながるという。栽培床はレバーを片手で回すだけで移動でき、主要部材は廃プラスチック製でリサイクルの観点からも注目される。　本年度は県内主要産地の山口市小鯖、下関市菊川、柳井市柳井の栽培農家で現地実証を実施。ハウス全体を温める従来の暖房と比べ燃油消費量を約４０〜５０％削減できる省エネ効果を確認できたという。　実証を行った山口市の田中健一さん（３２）は「ハウスの面積を有効に活用できることが魅力で、低コストで栽培できる。資材が高騰する中でより有効なシステム」と感想を話した。　同センター園芸作物研究室によると、県内のイチゴ作付面積は３４ヘクタールで、すべてに同システムを導入すると地球温暖化ガスの排出を年間２５００トン抑制できる。　鶴山浄真専門研究員は「省エネ化を図り産地の担い手育成と経営改善に活用できれば。地球温暖化防止など社会の要請にも応えることができる」と期待している。
関連URL	(1)サンポリ(別ウィンドウ) (2)宇部高専(別ウィンドウ) (3)山口新聞(別ウィンドウ)

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