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| 報道年月日 |
2012/09/07 |
| 報道機関名 |
日本経済新聞 |
| 会員名 |
長府製作所 |
| タイトル |
給湯設備、多様な熱源 客要望に応じ組み合わせ |
| 報道記録の内容 |
社用封筒の表面左上には「長府ボイラー」の文字。石油給湯器で全国トップシェアの誇りがにじむ。長府製作所(山口県下関市)の売上高の構成比は、給湯機器が５２％を占める。続いて、空調機器３１％、キッチンやバスなどのシステム７％、ソーラー機器３％。
スイッチ入れたら、すぐにお湯-----。１９７０年代に開発・製造した家庭向けの「石油瞬間ボイラ」が大ヒット。石油を熱源とした給湯機器メーカーのイメージがあるが、「複合技術に強みがある」と橋本和洋社長は胸を張る。
同社の製品ラインアップを見ると、確かに、熱源に使うのは石油だけではない。ガス・電力に加え、太陽光を利用した「ソーラーシステム」など。ソーラーシステムもメーカーに、ガスや電気を補助熱源とした給湯設備など、顧客の要望に応じて、様々な組み合わせが可能だ。
熱源の多様化は、顧客に多様なソリューションを提供するとともに、経営の軸足を増やすのにも有効。東日本大震災以来、単一のエネルギー源に絞るのではなく、ガスや電力などを組み合わせる給湯設備の相談が増えている。
また、停電時にはバッテリーが自動的に稼働し、給湯可能な状態を維持する「自立式の保温給湯設備」やエネルギー効率の高いガス給湯器への注目も高い。
しかし、震災後の需要増加の反動による販売減、欧州経済の低迷による海外向けエアコンの落ち込みなど、経営を取り巻く環境は厳しい。同社は７月、２０１２年１２月期の業績予想を引き下げた。売上高は、それまでの業務予想に比べ６．７％減の４８５億円。経常利益は２０．８％減の５７億円に修正した。
同社の創業（１９５４年）事業は農機具製造。「乾燥機のバーナーが、今の事業の基礎」（橋本社長）。農機具から給湯機器への転換する時期は赤字続き。その後、農機具からは撤退。給湯機器へと道を開いたことが現在のトップシェアにつながった。
日本国内の給湯器の年間販売数は３２０万～３５０万台と推計。家庭で消費されるエネルギーの３分の１は給湯に使われるという。「給湯を制するものは、家庭のエネルギーを制する」（橋本社長）。給湯をキーワードに、住宅設備機器のシェア拡大も念頭においている。
現在、本社内に太陽光発電設備を計画中。売電を主な目的としたものでなく、給湯を軸とした総合エネルギー機器メーカーの研究プラントとしての意味合いが強い。「複合技術」に、新たな選択肢を増やすための施策の一つだ。
本社＝山口県下関市長府扇町２の１
社長＝橋本和洋氏
売上高＝５１５億１２００万円（２０１１年１２月期）
従業員数＝約１３００人
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