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報道記録
報道年月日 2008/11/30
報道機関名 山口新聞
会員名 ジオパワーシステム、トクヤマ
タイトル 地中熱、水素で温暖化防止
報道記録の内容 再生やまぐち 46 経済(期待の星)
地中熱、水素で温暖化防止
環境・エネルギー分野
換気や発電、技術世界レベル

 いまの時代のキーワードは「地球温暖化防止」。山口県でも環境・エネルギー分野で世界レベルの技術開発が進んでいる。

 その成功例が、美祢市秋芳町別府の「ジオパワーシステム」。地中熱を利用する独自の換気システムが注目され、従業員15人と小規模ながら、地方から世界進出も視野に入れる。

 地中熱とは年間通して15〜18度と安定した温度を保つ熱エネルギーで、井戸水と同じように夏場は外気温よりも冷たく、冬場は逆に温かい。ジオパワーシステムは地下5メートルに埋設したパイプに外気を通し、地中で熱交換した空気を室内に取り込む仕組みだ。冷暖房機器の使用を最小限にし、温暖化を招く二酸化炭素(CO2)排出の削減や光熱費抑制といった効果がある。

 1998年の販売開始以来、手がけた住宅は約7百棟、公共施設や工場などの大型物件が約60件。今年度は流通大手のイオンが環境対策として採用。北海道・洞爺湖サミットに合わせ、会場近くの店舗に設置し、9月には国内最大級のショッピングセンター、越谷レイクタウン(埼玉県)にも導入された。

 橋本真成社長(37)は「異常気象など温暖化の影響が目に見える形になり、環境意識が高まっている。快適な環境を追求しすぎてエネルギーを無駄遣いするような、これまでの生活スタイルを見直す傾向が進むだろう」と話す。

 今後はイオンのように企業の社会的責任としての取り組みも増えるとして、非住宅で来年度250〜300件の受注を見込む。全国百社を超える取扱代理店と連携を強め、施工の低コスト化、高効率なシステム開発を進めていく。

 ジオパワーシステムは06年に経済産業省の「新日本様式百選」に輝くなど、日本を代表する環境技術の評価を得る。「太陽と地面と季節の気温差があれば世界中で通用するシステム」。橋本社長が自負するように、すでに環境意識が高い欧州から引き合いも。近く特許を取得している米国を皮切りに、世界進出の販売戦略を練るという。

□ ■ □ ■

 周南市では昨年3月、地球温暖化防止に向けた実証実験がスタートした。「水素タウンモデル事業」。日本一の規模の水素副生能力を誇る周南コンビナートの特性に着目し、次世代エネルギーシステムの開発・普及を図ろうと県や市、地元企業、学術機関が進める。

 「塩水を電気分解してカセイソーダを製造する際に出る水素の一部を家庭に供給しています」。総合化学メーカー、トクヤマ徳山製造所工場管理部の内山智主席(55)が工場内を走る配管を指す。配管は地中に潜り敷地外に出て、約300メートル先の一般家庭2世帯に水素を送る。各家庭の庭に設置された水素燃料電池に供給し、電気と温水をつくる。

 酸素との化学反応で電気を生み出す水素はCO2を排出しないクリーンな発電エネルギーとして注目され、各地で大規模実証事業が進む。だが都市ガスなどの燃料から家庭の発電ユニット内で水素を取り出す方式が主で、直接水素を家庭に送る試みは珍しい。

 県環境政策課地球温暖化対策班の洲村弘志主任(38)は「われわれの成果が将来の技術開発に生かされれば」と期待を込める。

 実証実験は3年間。初年度は燃料電池のトラブルなどによりCO2削減率は目標値の半分にとどまったが、事故もなく安定的に水素を供給できた。電気代が設置前の半額に抑えられた月もあったという。

 一方で、事業に加わるトクヤマや山口合同ガスなど企業にとっては環境問題と同様にビジネス面での成否が気になるところ。ただ燃料電池が1台1千万円以上するなど実用化は遠そうだ。

 だが内山主幹は確信する。「すぐとの話とは思わないが、温暖化問題を考えた場合、水素社会はいずれ来る。水素を使い慣れているトクヤマにとって、さまざまなビジネスチャンスがそのとき生まれるはずだ」
(江崎克彦、石田晋作)

【ジオパワーシステム】
 橋本東光会長が創業した「東光工業」から2001年に分離・独立。04年環境大臣表彰、05年愛知万博「愛・地球賞」、07年グッドデザイン賞、エコプロダクツ賞など受賞。08年7月期売上高は前年期比1.6倍の4億円で、来期見込みは7億円。資本金1億5000万円。
関連URL

(1)ジオパワーシステムHP(別ウィンドウ)

(2)トクヤマHP(別ウィンドウ)

 
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