|
|
 |
|
売ります・買います・
提供・受入・融資します情報 | イベント情報 | 環境法令情報等 | 掲示板 | 会員限定情報 |
 |
 |
 |
 |
|
| 報道年月日 |
2021/03/10 |
| 報道機関名 |
環境新聞 |
| 会員名 |
安原環境テクノロジー |
| タイトル |
大自然の力を収めた魔法の箱・重量式酸素溶解装置（その２） |
| 報道記録の内容 |
前回は、自然エネルギーを利用した渓流と滝の力で溶存酸素を増やす装置「ＤＯ-ＭＡＸ Ｆａｌｌｓ」の説明と、食品工業界での応用事例と電力、ＣＯ2削減効果、公共事業進出への展望を伺いました。引き続き、ブームが期待される植物工場や陸上養殖、海外市場への展開などについて伺います。
――近ごろ話題の植物工場や種苗工場への応用についてはいかがですか。
植物というと、炭酸同化作用が強調されて、ＣＯ２を吸って酸素を出すだけと思われがちですしかし、生活のためには、我々動物と同じく多量の酸素を必要としています。水耕栽培型の植物工場では、酸欠による根腐れの防止が極めて重要なのです。そこで「ＤＯ-ＭＡＸ Ｆａｌｌｓ」が役立ちます。給水ポンプに外付けしてＤＯ（溶存酸素）水を送る等のやり方が考えられます。礫耕型でも、給水のほか上からＤＯ水を噴霧する方法もありますが、酸素は水に溶けているので気化しませんから、確実に根に到達して効果があります。
種苗工場では、杉苗ポットにＤＯ水をかけると、３倍くらい根張りが違い、栄養素の吸収も大いに違うという結果が出ています。木は高く伸びますから、上から噴霧する方法が一層有効と思います。
――養殖漁業についてはどうでしょうか。
地元のヒラメ陸上養殖にはすでに活用されていますが、ＤＯが落ちない分エサをよく食べるようになり、生産が増えたと結果を出しています。閉鎖循環型のトラウトサーモン養殖場でも、廃水のタンパク質分解に効果があると報告されています。
陸上養殖はこれから伸びていくと言われています。全国から問い合わせは増えていますが、大きな設備産業でリードタイムも長いので、普及が進むには時間がかかりそうです。
――ベトナムで輸出用エビ養殖場での実験に成功し、その結果が廃水処理装置に応用できると伺いましたが。
エビ養殖場は海岸に浅い池を掘り、ビニールを敷いて造成します。浅いといっても90～１００㌢㍍の深さがあり、パドル式の散気装置では底まで酸素が届かないので、ヘドロの堆積による飼育環境劣化が問題となってきました。
２０１８年11月～19年１月に行った実験場はベトナム・ソクチャン省のバナメイエビ養殖場で、各２７００平方㍍の２つの池に１平方㍍当たり１５０匹、各40・５万匹のエビが飼われていました。
一方に「ＤＯ-ＭＡＸ Ｆａｌｌｓ」１５０㌧２台を設置し、２カ月間運転した後、エビを出荷し水を抜いてみると、装置を設置した池では底のビニールがよく見えるのに対し、未設置の池はヘドロが堆積しビニールが見えません。これで、設置した池では底まで十分にＤＯが供給され、ヘドロ化する前に活性汚泥化して沈殿した有機物を処理し、ヘドロ化させないことが分かりました。
いま有機排水処理施設は沈殿槽で固形物を沈殿させ上澄みを反応タンクで処理する方法ですが、この経験を応用すれば、沈殿槽に「ＤＯ-ＭＡＸ Ｆａｌｌｓ」を設置し沈殿物を活性汚泥化することで、沈殿槽と反応タンクの一体化が図れます。新たな処理方式「沈殿活性汚泥法」の考え方の根拠になりました。
――汚泥菌のもとになる微生物が少ない、またはいないことも考えられますが。
ベトナムの他の養殖場（１千平方㍍、ブラックタイガー稚エビ10万匹）では、微生物浄化材と併用して、堆積していたヘドロ除去の実験を行いました。微生物がいないところには、浄化材を投入して、「ＤＯ-ＭＡＸ Ｆａｌｌｓ」を設置し酸素を供給して増やしてやります。
浄化材は、熊本県の会社が開発した天然ゼオライトに特殊な微生物を培地した製品です。これを養殖池底部に撒いて酸素を供給します。
また弊社でもオリジナルのバイオ材を開発しており。廃ガラスに自社開発した微生物を定着させた「スラジータ」と言う製品もあります。
――他にも用途に応じた浄化材があると伺いましたが。
油脂分を除去しないと浄化に差し支える場合には、弊社が取り扱う油吸着材「スノム」があります。お客様のニーズに従って何が足りないか、何が多すぎるか。いま油が多すぎる、微生物が足りない、
という例をあげましたが、それぞれのケースに従って最適の答えを探していきたいと思います。
――今後の研究開発の方向についてはどうお考えですか。
まずは滝の部分のメンテナンスフリー化を考えています。この部分の改良が、公共用途にも対応する大容量化につながるからです。渓流部分のさらなる改良も考えています。また、既存設備との連携した運転制御も一つの課題です。
おわりに
会社のホームページ表紙をかざる「尖った技術で社会貢献」というスローガンは、この連載の統一コンセプトそのものです。１９８０、90年代をピークにすでに環境技術先進国、省エネ大国でない現状が認識されず、京都議定書の議長国がパリ協定では周回遅れの新参者、今や３周遅れの化石賞連続受賞という閉塞状態に穴をあける「尖った技術」をこれからも続々紹介していきます。 |
| 関連URL |
|
|
| |
|
|
|
 |
| |
|
|
 |
 |
 |
|
|
|
|
