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| 報道年月日 |
2022/01/22 |
| 報道機関名 |
山口新聞 |
| 会員名 |
エネオス |
| タイトル |
合成燃料「実現早めたい」エネルギー安全保障向上に貢献も |
| 報道記録の内容 |
ＥＮＥＯＳホールディングスの大田勝幸社長は共同通信のインタビューに応じ、水素からつくる合成燃料の開発を加速し、実用化を急ぐ考えをしました。水素と二酸化炭素（ＣＯ２）が原料の合成燃料は、脱炭素につながる次世代エネルギーと目されており、大田氏は「ニーズが高く、リソースを集中して実現を早めたい」と話した。
合成燃料はガソリンと同様、自動車や航空機の燃料などとして使える。火力発電などから出るＣＯ２を回収・再利用することで排出量は実質ゼロと見なされる。自動車メーカーや、既存のインフラをそのまま使える給油所の期待が高いという。
大田氏は合成燃料の実用化に関し「最初にやるべきは（航空機の）ジェット燃料だ」と話す。自動車はガソリン車から電気自動車（ＥＶ）への移行が進む一方、重量が大きい航空機は電気の活用が難しいためだ。
また、合成燃料は化学製品の原料にもなると指摘。生産体制が整えば、既存のインフラを使って石油同様に備蓄や輸送が容易にでき、有事に備えエネルギー安全保障の向上に貢献できるとした。
課題は、製造技術の開発と、原料となる水素を安価に安定して調達できる体制づくりで、ハードルは高い。
将来は、再生可能エネルギー由来の電気で水を分解して水素を製造することを目指す。ただ、当面は石炭などの化石燃料から水素をつくり、製造時に発生するＣＯ２を地中に埋めるなどの「ＣＣＵＳ技術」で処理する考え。大田氏は「一挙に脱炭素はできない。やれることから取り組んでＣＯ２を減らすことが必要だ」と強調した。
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| 関連URL |
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